ネットニュースや新聞等の媒体において、盗聴・盗撮に関連する情報に触れるお客様も多いと思います。
しかしながら、二次情報である各種媒体のみの情報では、その全てを理解する事は困難です。
なぜなら、盗聴器や盗撮カメラが仕掛けられていてもその被害者は、『気付かない』現状が有るからです。
年間37万台以上の盗聴器が販売されているという事実がある中、『当社には無関係』と思われている方も多いかと思いますが、盗聴器が設置されていたお客様の大半が、そのように考え日常を送っていたのです。
また、『重要な会話はしない』という方もいらっしゃいます。
しかしながら、重要な事はそうではなく、設置した人物を把握する事と、その動機を知る事です。
特に法人や官公庁等では、億単位の損害が発生してもおかしくありません。
そういった損害は、定期的に予防措置を講じる事によって、その損害を未然に抑止若しくは最小限に抑える事も可能です。
当社では、あらゆる犯罪から身を守る為、盗聴器や盗撮カメラを設置されない様にするにはどうすべきか、また仕掛けられてしまった場合はどう対策をするべきか、を多角的に考察し、調査終了時、皆様へご提供できるように日々邁進していく所存です。
